刑務所や少年院でのドッグトレーニング

アニマルレスキューを情操教育の一環として取り入れるプログラム

刑務所や少年院でのドッグトレーニング
協力:K9buddies,inc.

アメリカの一部の刑務所や女性刑務所、少年院では、受刑者にドッグトレーニングの方法を教えています。

トレーニングは、盲導犬の育成であったりシェルターから委託された保護犬であったりとさまざまですが、このシステムを取り入れた刑務所の受刑者の再犯率が激減したため、ドッグトレーニングを利用したプログラムを採用する施設は年々増えています。

アメリカでは、ドッグトレーニングに免許取得は必要ないため、出所後にドッグトレーナになった受刑者もいるそうです

アメリカのペットストア(ペットショップ)

生体展示販売をしない、保健所の動物をサポートする姿勢

アメリカでは、動物の生体展示販売を法律で規制してはいませんが、日本よりもはるかにパピーミルや仔犬&仔猫の社会化期への認識が世間一般に浸透しており(ペットショップから購入されたペットは全体の10%と言われています)、大手のペットストアでは生体展示販売をしていません。

そのかわりに、ペットストアではシェルターやアニマルレスキュー団体と連携し、保護動物の展示を行なっていたり、週末には譲渡会を開催する場所として店舗を提供し、シェルター収容動物の譲渡に協力しています。 お客さんが気軽に募金出来るよう、寄付パネルが会計時に自動に表示されたり(左下写真)、収益金が寄付されるオリジナル商品を展開しているストア(右下写真)もあります。その収益金は地元の保健所に寄付されたり、ペットストアが独自で行う動物愛護活動の資金になります。


 

 

 

 

ペットストアの愛護活動の一部には、移動式のクリニックカーを購入し、獣医のいない僻地や低収入者が多く住む地域に出向いて、安価で予防接種や避妊・去勢手術が受けられる活動をしているところもあります。他にも、ペットストアにはドッグトレーニングのスペースや定期的にワクチン接種ができる日が設けられており、いずれも安価で受けられるようになっています。

アメリカのほとんどのペットストアは、動物を購入する場所ではなく「収容される動物がいる間は売らない、買わない、作らない」場所となっています。

▲店内で行われるトレーニングのクラス・猫の譲渡コーナー・譲渡イベントの様子
▲店内で行われるトレーニングのクラス・猫の譲渡コーナー・譲渡イベントの様子

アニマルレスキューに対する情報量

アメリカではセレブのレスキュー活動や専門番組が豊富です

アメリカでは、有名セレブが動物愛護活動に参加している様子がしばしば報道されます(レオナルド・ディカプリオ、ヒラリー・スワング、キャサリン・ハイグル、ジェニファー・アニストン、PINK、ドリュー・バリモア、等々)。

有名人が譲渡した収容動物を散歩させている姿が雑誌やTVで取り上げられ、保健所に収容動物がいることを広める広報的役割を担っているのです。

そのような報道の影響か、アメリカではボランティアやアニマルレスキュー活動も気軽なイメージがあり、若者や未経験者が参加しやすい雰囲気があったり、「純血統種を飼いたい」と言うような固定観念があまり強くなく、社会貢献としてシェルターから犬猫を譲渡したり、ボランティアに積極的に参加する印象を受けます。

▲生放送のニュース番組に設けられた保健所の動物を紹介するコーナー
▲生放送のニュース番組に設けられた保健所の動物を紹介するコーナー

ほかにもローカルニュースの生放送では、地元のシェルターの収容動物を紹介するコーナーがあったり、「アニマルプラネット」をはじめ、多くの動物専門チャンネルで動物のドキュメンタリー番組が多数放送されています。

動物虐待などの事件を解決するアニマルポリス、レスキューグループのドキュメント、収容動物のビフォーアフターやしつけの仕方など、ホームレスアニマルを題材にした番組が毎日お茶の間に流れます。

自宅にいながら、保健所に多くの収容動物がいることやペット産業の裏側などの話題に触れる機会がアメリカではとても多いので、関係者の間では、これらのマスコミの影響で保健所から収容動物を譲渡しようと考える人々が激増したのではないか、と言われています。

日本でも保健所に収容されている動物にスポットが当たれば、アメリカと同じようにペットショップではなく譲渡を選択する人々が自然と増えるのではないかと思います。情報があれば正しい選択や新しい選択をする人が増えます。それくらい情報と言うのは影響があるのです。

 

【注意】このテキストは2010年9月の情報です。告知なく変更や訂正をする事があります。また、文中アメリカと表現していますが対象はメリーランド州に限定しています。アメリカの動物に対する取り組みや考え方は州法や自治体、生活形態により違いがあるため、内容が全米に共通している訳ではありません。